家庭用燃料電池「エネファーム」累計販売台数12万台を達成

2019年8月6日
東京ガス株式会社
広報部

東京ガス株式会社（社長：内田高史、以下「東京ガス」）は、家庭用燃料電池「エネファーム」（以下「エネファーム」）の累計販売台数12万台^※1を達成しました。
12万台のエネファームによるCO₂削減効果は、年間約15.6万トン^※2となり、スギの木約1,772万本^※3のCO₂吸収量に相当します。

「エネファーム」は、省エネ・省CO₂といった環境性に加え、電力のピークカットにも貢献する分散型エネルギーシステムです。また2019年4月発売の機種からは、自然災害の増加に伴いお客さまニーズが高まっている「停電時発電継続機能」が標準搭載され、エネルギーセキュリティ向上への貢献も期待されています。

東京ガスは、今後も「エネファーム」の開発支援や販売による普及を通じ、お客さまの快適な暮らしと地球環境の保全、電力ピークカットなどに貢献してまいります。

エネファームの主なラインナップ変遷

2009年5月	世界で初めて「エネファーム」の販売を開始
2014年4月	世界で初めてマンション向けの新製品を発売
2015年4月	停電時発電継続機能付の戸建向けの新製品を発売
2016年7月	停電時発電継続機能付のマンション向けの新製品を発売
2017年4月	IoT化^※4に対応した戸建向けの新製品を発売
2019年4月	停電時発電継続機能を標準搭載した戸建向けの新製品を発売

エネファームの販売台数推移

（単位：百台）

（年度）	2009	2010	2011	2012	2013	2014	2015	2016	2017	2018
販売台数	約15	約24	約57	約76	約122	約140	約180	約181	約185	約177
累計	約15	約39	約96	約172	約294	約434	約614	約795	約980	約1,157

2008年度末までの大規模実証分（約800台）を除く。

※1：東京ガスグループが販売した台数。
※2： 12万台すべてがパナソニック製エネファーム2017年度機であると仮定。1台当たりの年間CO₂削減効果は従来システムと比較して約-1.3tとして算出。
＜試算条件＞
（1） CO₂排出係数：電気0.65kg- CO₂/kWh（地球温暖化対策計画（平成28年5月）における2013年度火力平均係数）、ガス2.29kg- CO₂ /m³（当社データ）
（2）年間負荷/給湯：16.6GJ、風呂保温：1.3GJ、調理：2.2GJ、冷房：10.6GJ、床暖房：8.9GJ、エアコン暖房：5.2GJ、照明他：11.3GJ（戸建て（延床面積120m²）4人家族を想定）
（3）電力需要/年間4,008kWh（従来システムの場合）
（4）使用機器/従来システム：ガス給湯暖房機、居間の暖房はガス温水床暖房と電気エアコンを併用、居間以外の暖房および冷房は電気エアコンを、調理はガスコンロを使用
エネファーム：エネファーム、居間の暖房はガス温水床暖房と電気エアコンを併用、居間以外の暖房および冷房は電気エアコンを、調理はガスコンロを使用
（5）年間CO₂削減量は、ご使用状況によって異なる
※3：林野庁HP（http://www.rinya.maff.go.jp/j/sin_riyou/ondanka/20141113_topics2_2.html）記載の条件より、東京ガスが試算したもの。
※4：スマートフォンアプリを使用し、外出先からのお風呂・床暖房・発電のON/OFF操作や、「エネファーム」で計測した電気・ガス・お湯の使用量や光熱費等の把握が可能。

参考

家庭用燃料電池「エネファーム」累計販売台数11万台を達成

以上

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