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東京ガス株式会社（社長：内田 高史、以下「東京ガス」）は、家庭用燃料電池「エネファーム」（以下「エネファーム」）の累計販売台数12万台※1を達成しました。
12万台のエネファームによるCO2削減効果は、年間約15.6万トン※2となり、スギの木約1,772万本※3のCO2吸収量に相当します。
「エネファーム」は、省エネ・省CO2といった環境性に加え、電力のピークカットにも貢献する分散型エネルギーシステムです。また2019年4月発売の機種からは、自然災害の増加に伴いお客さまニーズが高まっている「停電時発電継続機能」が標準搭載され、エネルギーセキュリティ向上への貢献も期待されています。
東京ガスは、今後も「エネファーム」の開発支援や販売による普及を通じ、お客さまの快適な暮らしと地球環境の保全、電力ピークカットなどに貢献してまいります。
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エネファームの主なラインナップ変遷 |
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| 2009年5月 |
世界で初めて「エネファーム」の販売を開始 |
| 2014年4月 |
世界で初めてマンション向けの新製品を発売 |
| 2015年4月 |
停電時発電継続機能付の戸建向けの新製品を発売 |
| 2016年7月 |
停電時発電継続機能付のマンション向けの新製品を発売 |
| 2017年4月 |
IoT化※4に対応した戸建向けの新製品を発売 |
| 2019年4月 |
停電時発電継続機能を標準搭載した戸建向けの新製品を発売 |
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エネファームの販売台数推移 |
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（単位：百台）
| （年度） |
2009 |
2010 |
2011 |
2012 |
2013 |
2014 |
2015 |
2016 |
2017 |
2018 |
| 販売台数 |
約15 |
約24 |
約57 |
約76 |
約122 |
約140 |
約180 |
約181 |
約185 |
約177 |
| 累計 |
約15 |
約39 |
約96 |
約172 |
約294 |
約434 |
約614 |
約795 |
約980 |
約1,157 |
2008年度末までの大規模実証分（約800台）を除く。
| ※1： |
東京ガスグループが販売した台数。 |
| ※2： |
12万台すべてがパナソニック製エネファーム2017年度機であると仮定。1台当たりの年間CO2削減効果は従来システムと比較して約-1.3tとして算出。 |
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＜試算条件＞ |
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（1） |
CO2排出係数：電気0.65kg- CO2/kWh（地球温暖化対策計画（平成28年5月）における2013年度火力平均係数）、ガス2.29kg- CO2 /m3（当社データ） |
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（2） |
年間負荷/給湯：16.6GJ、風呂保温：1.3GJ、調理：2.2GJ、冷房：10.6GJ、床暖房：8.9GJ、エアコン暖房：5.2GJ、照明他：11.3GJ（戸建て（延床面積120m2）4人家族を想定） |
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（3） |
電力需要/年間4,008kWh（従来システムの場合） |
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（4） |
使用機器/従来システム：ガス給湯暖房機、居間の暖房はガス温水床暖房と電気エアコンを併用、居間以外の暖房および冷房は電気エアコンを、調理はガスコンロを使用
エネファーム：エネファーム、居間の暖房はガス温水床暖房と電気エアコンを併用、居間以外の暖房および冷房は電気エアコンを、調理はガスコンロを使用 |
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（5） |
年間CO2削減量は、ご使用状況によって異なる |
| ※3： |
林野庁HP（http://www.rinya.maff.go.jp/j/sin_riyou/ondanka/20141113_topics2_2.html）記載の条件より、東京ガスが試算したもの。 |
| ※4： |
スマートフォンアプリを使用し、外出先からのお風呂・床暖房・発電のON/OFF操作や、「エネファーム」で計測した電気・ガス・お湯の使用量や光熱費等の把握が可能。 |
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参考 |
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