東京ガスグループのサステナビリティ経営
サステナビリティ推進の基本的な考え方
当社グループは、「社会的価値創出と経済価値創出を両立し、持続的成長を実現する」ことをサステナビリティ推進の基本的な考え方とし、サステナビリティを企業価値向上に不可欠なものと位置づけています。この考えのもと、グループ経営理念を体現するべく特定したマテリアリティを羅針盤として、中期経営計画・事業活動を推進しています。さらに、ステークホルダーとの対話も踏まえ、戦略・施策に反映させる好循環を実現し、持続的な成長につなげています。
サステナビリティ推進体制
当社グループの各組織で、マテリアリティに基づく事業活動を推進するとともに、「経営会議」および、社長を委員長とする「サステナビリティ委員会」等を活用し、グループ全体のサステナビリティ経営を推進しています。また、重要な事項については、取締役会に報告しています。
マテリアリティ（2025年改定）
東京ガスグループは、マテリアリティを「経営理念を体現し、社会課題を解決するために必要な東京ガスグループの取り組み（経営課題）」と再定義し、2025年に7つのマテリアリティとして改定しました。
マテリアリティは、東京ガスグループが創出する価値（マテリアリティ1・2）、そのために東京ガスグループの強みをさらに高める変革（マテリアリティ3～7）として、構造化して表現しています（右図参照）。マテリアリティを中期経営計画等の経営戦略や事業活動へ一層つなげていくことを目指しています。
エネルギーの安定供給とカーボンニュートラル化の両立、そして、「脱炭素・最適化・レジリエンス」に貢献するソリューションの提供を通じて、「未来をつむぐエネルギー」を目指していきます。
マテリアリティの特定および推進のPDCA
マテリアリティを「経営理念を体現し、社会課題を解決するために必要な東京ガスグループの取り組み（経営課題）」と定義し、課題の抽出、リスクと機会を踏まえた重要性の評価、社外との対話、社内での議論を重ね、最終的に7つを特定しました。社外・ステークホルダーから直接のご意見をお聞きし反映すること及び経営において議論を尽くすことを重視しました。特定したマテリアリティは、事業戦略や各種施策、グループ経営計画におけるKPI等に反映し、進捗管理・モニタリングを継続的に実施しています。 また、社会・事業環境の変化やステークホルダーからのご意見を踏まえながら、定期的な見直しを行っていきます。
STEP 1 社会課題の抽出・整理
各種国際基準・ガイドライン等※を踏まえて社会課題を抽出・整理
※参照元：国際開示基準・ESG評価機関・他国際機関採択等
（GRI, SASB, ESRS, MSCI, S&PCSA, Sustainalytics, SDGs, WEF）
STEP 2 重要性の評価
リスク·機会や社内外の声を踏まえ、課題の重要性を「ステークホルダーにとっての重要性（社会に与える影響）」と「東京ガスグループにとっての重要性（中長期的な事業への影響）」の2軸のマトリクスで評価
※社内外アンケート/インタビュー約50名
検討した項目の例
リスクと機会
●供給エネルギーの脱炭素化
●エネルギーの安定供給・安全性確保
●お客さまのカーボンニュートラル化に資するソリューション提供
●お客さまの防災・災害対策への対応
●エネルギーコスト上昇への対策・対応
●ステークホルダー関係深化
●パートナーシップの促進
●デジタル技術の活用
●イノベーションの促進
●従業員エンゲージメントの向上
●人材確保・育成・適性配置
●当社グループの生産性向上
●DE＆Iの促進
●人権の尊重・コンプライアンス徹底
●ガバナンス体制の強化
●情報セキュリティ向上
●自然資本の保全
●多様化する価値観へ対応したソリューション提供
●お客さまの生産性向上に資するソリューション提供
STEP 3 マテリアリティ案をもとにした議論
マテリアリティ案を策定し、議論を重ねる（サステナビリティ委員会、経営会議・取締役会）
STEP 4 妥当性確認
外部有識者との意見交換を通じて、マテリアリティ案の妥当性を検証
STEP 5 決議
ブラッシュアップを加え議論し、取締役会で決議に至る
STEP 6 実効的な運用
特定したマテリアリティは、中期経営計画をはじめとする経営戦略に反映し、各部門・基幹事業会社等が事業活動や施策に展開する。サステナビリティに関する主な 指標の進捗や課題は経営会議で確認・審議するとともに、取締役会が監督し、さらに、執行役の報酬の一部にこれらの指標を連動させることで、サステナビリティ課題への対 応を経営管理に組み込む。 なお、マテリアリティの妥当性については、外部環境やステークホルダーからのご意見・期待、リスク・機会の変化を勘案し、継続的に検証していく。