東京ガスグループトピックス

未来につながるくらし方を食から支える◆第7回食育活動表彰「農林水産大臣賞」を受賞

2023年6月29日

2023年6月24日、「第18回食育推進全国大会inとやま」開会式にて、農林水産省主催による第7回食育活動表彰式が行われ、東京ガスは教育関係者・事業者部門(企業の部)において、最高賞位である「農林水産大臣賞」を受賞しました。今回受賞に至ったポイントや、東京ガスの食育の取り組みを詳しくご紹介します。

食育活動表彰とは

食育を推進する優れた取り組みが全国に展開していくことを目的に、農林漁業、食品製造・販売等その他の事業活動、教育活動またはボランティア活動を通じて、食育の推進に取り組む人々(以下「食育関係者」)を対象に、その功績を称えるものです。農林水産省主催により、2017年より毎年行われています。

第7回では180件の事例の中から、特に優れた取り組みを行っている5件の団体に対して農林水産大臣賞、優れた取り組みを行っている13件に対して消費・安全局長賞、特色ある取り組みを行っている5件に対して審査委員特別賞が授与されました。

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東京ガス「農林水産大臣賞」受賞のポイント

東京ガスグループでは明治時代から家庭の台所にエネルギーをお届けし、大正2年からは料理教室をスタートさせるなど、日本の「食」と深くかかわってきました。1992年には子ども料理教室「キッズ イン ザ キッチン」を開始し、以来30年以上にわたり「調理」を軸とした食育活動を行っています。

今回の受賞は、
(1)子どもからシニア世代まで幅広い世代を対象に食育を行っている点
(2)環境へ配慮した取り組みなど時代の流れに即して内容を発展させている点
(3)情報発信ツールのデジタル化など食育がさらに身近な活動となるように工夫を重ねている点
が、農林水産省の掲げる食育重点テーマと合致し、評価されたものです。

授賞式において、勝俣 農林水産副大臣(写真左)より表彰状を受領する東京ガス食情報センター所長 清田(写真右)




未来につながる暮らし方を食から

こどもむけセミナー

こどもから大人まであらゆる世代にむけて

フレイル予防

活動開始当初は食育の対象を子どもとしていましたが、現在は幅広い世代の方に向けた食育活動へと発展しています。例えば、親子向けにはSDGsの入口となるようなセミナー、大人向けには食糧資源の未来を考える講座など、各対象に合わせた持続可能な食を支える取り組みを行っています。


「調理」を軸とした食育活動

スタートはキッズインザキッチンこども料理教室(1992~2020)

味覚と調理をシェフから学ぶ「味覚のアトリエ」(2011~2019)

東京ガスは、明治時代から皆さまのくらしと豊かな食生活を支えてきました。その長い歴史の中で、食や環境、エネルギーの問題に複合的に取り組んでいます。現在は、「東京ガスの独自性のある食育」として、環境問題やSDGs実現をベースに、次世代育成、健康長寿という現代社会が抱える課題に向き合っています。


デジタル化でより身近な活動に

食と環境を学ぶデジタル教材(2017~)

オンライン配信への取組(2020~)

活動のPRや情報発信の方法についても、SNSやメールマガジン、オンライン配信など、対象者ごとに時代の流れに合わせたツールを積極的に活用しています。より多くの方々の目に触れ、身近な食育活動として体験いただけるよう様々な工夫をしています。

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東京ガス「農林水産大臣賞」受賞について・今後の取り組みについて

東京ガス食情報センター所長 受賞コメント

このたび、農林水産大臣賞を受賞しましたこと、大変光栄に存じます。東京ガスは、食に関する取り組みを、皆さまのくらしや地域のまちづくりにも生かしていきたいと考えています。東京ガスならではの食の取り組みをきっかけに、食だけでなく地球環境のことを考えたくらしを実践できる方々が一人でも多くなることを願っております。

東京ガス食情報センター所長 清田


東京ガス食情報センター メンバーコメント

東京ガスグループは30年以上にわたり、食の専門家とともに食文化の醸成・発展を支えてきました。
2014年には食育活動の一層の強化・充実を目的に、有識者と連携し、「環境に優しい食育協議会」を設立しました。同協議会は、学校法人服部学園 服部栄養専門学校理事長・校長の服部幸應氏を委員長に迎え、委員・オブザーバーの方々とともに、未来を担う子どもたちの「生きる力」を育み、持続可能な社会の実現に貢献する食育活動を行い、シンポジウム等を通じて広く情報発信しています。

近年は、SDGsや超高齢社会などに関するさまざまな課題の解決に向けた取り組みを推進しています。
東京ガスのグループ経営理念「人によりそい、社会をささえ、未来をつむぐエネルギーになる」のもと、これからも、生活者・消費者によりそった食の啓発活動に取り組んでいきます。

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