東京ガスグループトピックス
3年連続「ホワイト500」×業界初「食育実践優良法人」～行動変容を生んだ東京ガスグループの健康経営とは～
2026年5月25日
東京ガスグループは、従業員一人ひとりが持てる力を最大限に発揮するためには、心身の健康が不可欠であると考えています。そうした考えのもと、健康経営を人的資本経営の重要な土台と位置づけ、さまざまな取り組みを継続して推進してきました。
その結果、このたび東京ガスグループは「健康経営優良法人2026（ホワイト500）」に3年連続、通算7回目の認定を受けました。さらに、従業員の食生活改善や食育の取り組みが評価され、ガス業界として初めて「食育実践優良法人2026」にも認定されました。
今回は、「分かっていても実践できない」健康課題にどう向き合い、行動変容につなげてきたのか。その具体的な取り組みと、今後の展望をご紹介します。
東京ガスグループが推進する健康経営東京ガスグループが推進する健康経営
東京ガスグループでは、人材を単なる「資本」ではなく、「心をもつ貴重な財産」であると考えています。
私たちのパーパス（存在意義）である社会への貢献や、新しい価値を生み出すための「挑戦」を支えているのは、他ならぬ従業員の活力です。
その力を持続的に引き出すためには、心身の健康が欠かせません。
そのため、東京ガスグループは「健康経営こそが人的資本経営の揺るぎない土台である」と捉え、従業員がいきいきと働ける環境づくりを進めています。
「健康経営優良法人2026（ホワイト500）」と「食育実践優良法人2026」認定
こうした継続的な取り組みが評価され、今年度は2つの認定を受けました。「健康経営優良法人2026（ホワイト500）」については、産業医や産業保健スタッフを含めた強固な推進体制のもと、定期健康診断の100％受診徹底、ストレスチェックの実施、ヘルスケアアプリを活用した運動習慣の定着、睡眠・メンタルヘルス対策、女性の健康課題への対応など、多角的な施策を継続してきた点が評価されました。
また、従業員の食生活改善や食のリテラシー向上に向けた取り組みが評価され、ガス業界で初めて「食育実践優良法人2026」にも認定されました。
野菜摂取の見える化と食生活改善を推進
野菜摂取は、生活習慣病予防や日々のコンディション維持に欠かせないと分かっていながら、実際の摂取量を意識できていない人は少なくありません。
東京ガスグループでも、従業員の健康データを分析する中で、「野菜が足りていないことは理解しているが、行動に移せていない」という傾向が見えてきました。そこで着目したのが「知識」ではなく「体感」による気づきです。ベジチェック®を活用し、野菜摂取状況を数値として可視化することで、自身の状態をその場で理解できる仕組みを導入しました。数値として示されることで、従業員は初めて「自分のこと」として捉え、食堂での選択や日常の食行動を見直すきっかけにつながっています。
社員食堂を起点とした具体的な取り組み
ベジチェック®と連動した「野菜を食べる強化週間」
こうした気づきを、一時的な体験で終わらせないための場として活用したのが、社員食堂です。ベジチェック®の測定実施にあわせて、測定日の約1週間前から浜松町本社ビルの社員食堂で野菜メニューの強化を行いました。
具体的には、野菜量を増やした定食や麺類メニューの充実、視覚的に野菜摂取を促すPOPの掲示などを実施し、従業員の意識を段階的に高めました。
結果として、実施後のアンケートでは、「食生活を改善しようと思う」と回答した社員は90.7％、「また測定したい」は98.2％となり、多くの社員に健康意識の向上と継続意欲が見られました。
参加者からは、「想像よりベジチェックの数値が低く驚いた」「野菜摂取を見直すきっかけになった」といった声が寄せられ、測定による“気づき”が行動変容につながっています。
体験型イベント「ベジランチ会」
ベジランチ会は、健康習慣を知識として理解するだけでなく、自身の行動につなげることを目的とした自分ごととして捉えるきっかけづくりと、従業員同士のコミュニケーション活性化を目的とした体験型イベントです。
当日は、野菜を豊富に使用した特別メニューの提供に加え、栄養士資格を有する講師による「野菜の効率的な摂り方」に関する講話を実施しました。
さらに、ベジチェック®による測定や簡単な調理体験も組み合わせ、楽しみながら学べる場を創出しました。
参加者からは、「野菜のおいしさを再認識した」「野菜をとても摂れた気がする」「実際に作れそうで自宅でも実践したい」といった声が多く寄せられました。
また、「適切な野菜摂取量を体感できた」「お腹が空いた時間にお菓子を食べていたけれど、野菜が食べられて良かった」といった気づきもあり、日常生活での実践を意識するきっかけとなっています。への実践につながる学びの機会となっています。
加えて、「次回も参加したい」という回答は100％になるなど、体験を通じた理解が、継続的な行動変容につながっていることがうかがえました。
