プレスリリース
家庭用燃料電池「エネファーム」累計販売台数12万台を達成
2019年8月6日
東京ガス株式会社
広報部
東京ガス株式会社(社長:内田 高史、以下「東京ガス」)は、家庭用燃料電池「エネファーム」(以下「エネファーム」)の累計販売台数12万台※1を達成しました。
12万台のエネファームによるCO2削減効果は、年間約15.6万トン※2となり、スギの木約1,772万本※3のCO2吸収量に相当します。
「エネファーム」は、省エネ・省CO2といった環境性に加え、電力のピークカットにも貢献する分散型エネルギーシステムです。また2019年4月発売の機種からは、自然災害の増加に伴いお客さまニーズが高まっている「停電時発電継続機能」が標準搭載され、エネルギーセキュリティ向上への貢献も期待されています。
東京ガスは、今後も「エネファーム」の開発支援や販売による普及を通じ、お客さまの快適な暮らしと地球環境の保全、電力ピークカットなどに貢献してまいります。
エネファームの主なラインナップ変遷
2009年5月 | 世界で初めて「エネファーム」の販売を開始 |
2014年4月 | 世界で初めてマンション向けの新製品を発売 |
2015年4月 | 停電時発電継続機能付の戸建向けの新製品を発売 |
2016年7月 | 停電時発電継続機能付のマンション向けの新製品を発売 |
2017年4月 | IoT化※4に対応した戸建向けの新製品を発売 |
2019年4月 | 停電時発電継続機能を標準搭載した戸建向けの新製品を発売 |
エネファームの販売台数推移
(単位:百台)
(年度) | 2009 | 2010 | 2011 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 |
販売台数 | 約15 | 約24 | 約57 | 約76 | 約122 | 約140 | 約180 | 約181 | 約185 | 約177 |
累計 | 約15 | 約39 | 約96 | 約172 | 約294 | 約434 | 約614 | 約795 | 約980 | 約1,157 |
2008年度末までの大規模実証分(約800台)を除く。
※1: 東京ガスグループが販売した台数。
※2: 12万台すべてがパナソニック製エネファーム2017年度機であると仮定。1台当たりの年間CO2削減効果は従来システムと比較して約-1.3tとして算出。
<試算条件>
(1) CO2排出係数:電気0.65kg- CO2/kWh(地球温暖化対策計画(平成28年5月)における2013年度火力平均係数)、ガス2.29kg- CO2 /m3(当社データ)
(2) 年間負荷/給湯:16.6GJ、風呂保温:1.3GJ、調理:2.2GJ、冷房:10.6GJ、床暖房:8.9GJ、エアコン暖房:5.2GJ、照明他:11.3GJ(戸建て(延床面積120m2)4人家族を想定)
(3) 電力需要/年間4,008kWh(従来システムの場合)
(4) 使用機器/従来システム:ガス給湯暖房機、居間の暖房はガス温水床暖房と電気エアコンを併用、居間以外の暖房および冷房は電気エアコンを、調理はガスコンロを使用
エネファーム:エネファーム、居間の暖房はガス温水床暖房と電気エアコンを併用、居間以外の暖房および冷房は電気エアコンを、調理はガスコンロを使用
(5) 年間CO2削減量は、ご使用状況によって異なる
※3: 林野庁HP(http://www.rinya.maff.go.jp/j/sin_riyou/ondanka/20141113_topics2_2.html)記載の条件より、東京ガスが試算したもの。
※4: スマートフォンアプリを使用し、外出先からのお風呂・床暖房・発電のON/OFF操作や、「エネファーム」で計測した電気・ガス・お湯の使用量や光熱費等の把握が可能。