東京ガス株式会社 平成27年10月30日 広報部
東京ガス株式会社(社長:広瀬 道明、以下「東京ガス」)都市生活研究所は、このたび都市生活レポート「入浴とヒートショック~シニアの入浴環境の実態と意識~」を発行しました。
東京ガス都市生活研究所は、1986年に社内シンクタンクとして設立されて以来、生活者の立場から食生活や入浴、家事、室内環境など、エネルギー利用に関わる暮らしのあり方を考え、提言することを目的に研究を行っています。
気温が低い冬場には、入浴中の死亡者数が急増します。死亡者の多くは高齢者であり、ヒートショックが主な原因であると考えられています。東京都健康長寿医療センターが行った調査では、2011年の1年間で、全国で約17,000人もの人がヒートショックに関連した入浴中の急死に至ったと推計されました。この死亡者数は、交通事故による死亡者数の3倍を超え、そのうち高齢者は14,000人と大多数を占めています。 本レポートでは、高齢化に伴い、今後関心が高まることが予想される「入浴とヒートショック」について、アンケート調査と入浴環境の温度測定調査の結果からシニアの意識と実態をまとめました。 アンケート調査では、ヒートショックの認知度は低く、自分の事ととらえている人は少ないことがわかりました。また、シニアは築20年以上の戸建住宅に住んでいる割合が高く、浴室は在来工法が多く暖房設備が少ないといったヒートショックの危険性が高い環境にあることが明らかになりました。さらに、温度測定調査からは、暖房設備がない浴室では、湯温と浴室温度の差が大きくなっており、ヒートショックによる入浴事故が起きやすい環境で入浴しているなどの実態が明らかになりました。 ヒートショックによる入浴事故を防ぐために、これまでヒートショックを気にしたことがなかった人も、意識をしていた人も、改めてヒートショック対策を確認し、ご家庭で実践していただきたいと考えています。
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都市生活レポート「入浴とヒートショック」は、ホームページより、ダウンロードが可能です。 http://www.toshiken.com/report/hot33.html
■半数以上が、「ヒートショック」を知らない。
■シニアの多くが住む、築20年以上の戸建住宅の浴室は、約8割がヒートショックリスクの高まる「暖房のない浴室」。
■浴室暖房設備がない住宅は、浴室温度と入浴中の湯温の差が大きく、ヒートショックによる事故が起きやすい環境である。
■温度のバリアフリー化 ~浴室や脱衣室を暖かくし、お風呂の湯温はぬるめにする~
※具体的な内容はレポートをご参照ください。
(1)定量調査
(2)実測調査 ~冬季入浴環境の温度測定~