「なぜガス会社がトイレのことを？」と思われたのではないでしょうか。
大規模な地震が発生すると、全国200余社の都市ガス事業者は、日本ガス協会を通じて、1日も早いガス復旧のために要員や資機材等を相互に協力する体制をとっています。
東京ガスグループも、阪神淡路大震災や東日本大震災、熊本地震などの発災で、多くのグループ社員が被災地に向かいました。そして被災地のトイレに関する深刻な状況を目の当たりにしたのです。トイレもガスも暮らしに欠かすことのできないライフライン。時には命に関わる問題にまで発展してしまうことがあります。
東京ガスでは安心安全な暮らし、命を守る活動のひとつとして被災での体験を活かし、NPO法人 日本トイレ研究所の知見を得ながら、災害時のトイレに関するプログラムを実施することにいたしました。