東京ガス株式会社（社長：岡本 毅、以下「東京ガス」）は、本日、首都直下地震などが発生した際の状況を想定した総合防災訓練を行いました。今回の総合防災訓練では、東京ガス、関係会社、協力企業を含む東京ガスグループの社員約1万1千人が参加しています。
総合防災訓練は、東京ガスグループの社員と組織の災害対応力の向上を目的としており、1983年から実施しています。
今年度は、東日本大震災以降、非常事態体制への対応を通じて地震時の社員の役割分担が十分に浸透したこと踏まえ、さらなる防災対応力の向上を目的に、事前にシナリオを用意せずに、当日知らされる被災状況に対して、非常事態対策本部の各班が要領に基づき対応する訓練（“ブラインド型”訓練）を実施しました。
東京ガスは、今後も防災訓練や地震・津波等の災害対策を進め、「チャレンジ2020ビジョン」で掲げた、従来以上に災害に強く、安全なガス供給の実現に取組んでまいります。
「非常事態対策本部にいると、昨年の東日本大震災時の対応が生々しく思い起こされ、とても実感が湧く訓練となった。特に、今回はブラインド型訓練であったため、これまで以上に現実感、また臨場感のある内容となった。今回の訓練において認識された課題について早急に対応をお願いしたい。
大規模浸水のような複合的な災害も視野に入れると、復旧作業が困難を極めることが予想される。「チャレンジ2020ビジョン」で掲げた、100万件規模の供給停止区域の30日以内の復旧を目指し、今後の対策を考える必要がある。
いつ首都直下型地震が来ても確実に対応出来るよう、考えられる事象への準備に万全を期することをお願いしたい。」
