プレスリリース
お問い合わせはこちらへ
first

東京ガス都市生活研究所が「生活トレンド予測レポート」を発行

東京ガス株式会社
平成24年7月24日
広報部

 

東京ガス株式会社(社長:岡本 毅、以下「東京ガス」)都市生活研究所では、このたび「生活トレンド予測レポート en+self〜つながりたい、しっかりしたい〜」を発行しました。

本レポートは、2011年に行った「都市生活者の意識・行動観測(通称:生活定点観測)」(*1)調査の結果と、東日本大震災の影響を踏まえ、生活者のこれからの意向を分析して導き出した生活トレンド予測をレポートにまとめたものです。

今回の調査では、生活者は「誰かと“つながりたい”」という思いと「自分自身は“しっかりしたい”」という両方の思いを持っている事が明らかになりました。震災以降、絆やつながりが注目されましたが、「つながり」だけでなく「自立」との両立が望まれているのが特徴です。この異なるベクトルの両方を実現したいと思っている状況を「en+self〜つながりたい、しっかりしたい〜」と名づけ、それを実現するためのキーワード「互」「献」「備」「賢」を導き出しました。

(*1)「都市生活者の意識・行動観測(通称:生活定点観測)」調査
東京ガス都市生活研究所では、首都圏に暮らす人々の生活・意識・行動の現状及びその変化を経年的に把握するために「都市生活者の意識・行動観測(通称:生活定点観測)」調査を定期的に行っています。1990年を始点に3年ごとに実施し、2011年度が8回目になります。2011年の調査結果をまとめた「生活定点観測レポート2011」は、2012年4月に発行しました。

主な調査結果

<生活トレンドは、「en+self〜つながりたい、しっかりしたい〜」>
「en」は、縁・円・援・宴などの人と人との「つながり」を、「self」は自己=自立(自分がしっかりすること)をあらわしている。
震災後に変化した気持ちは、「つながる」「助け合う」「備える」「考えて行動する」
「つながる・助け合う」意識は震災前から高かったが、具体的に考える方向に変化
「当たり前のことが当たり前でなくなる」ことを経験し、誰と、どのように「つながるのか・助け合うのか」を考える傾向へ。
「なんとかなる」という楽観的な考えから、具体的に万が一に「備える」意識へ変化
防災への備えだけでなく「エネルギー」や「お金」の備えなど、具体的に備えるものを再認識。
「自分自身で考え、行動したい」という自立のきざし
「知らないことが多い」ことに気付かされ、「社会の状況を見据えて、自分で調べて行動したい」という自立のきざし。
<「en+self」を実現する4つのキーワード 【互】【献】【備】【賢】>
今後求められる暮らしのヒントとなる4つのキーワードを抽出。
en=「つながり」を実現するためのキーワード【互】【献】
【互】お互いにゆるやかにつながり合う 〜家族・友人・社会との関わりを再認識〜
【献】自分が出来ることで貢献する 〜誰かの役に立つことで自分もうれしい〜
self=「しっかり」を実現するためのキーワード【備】【賢】
【備】自分や家族を守るために準備する 〜防災だけでなく、普段の暮らしを見直す〜
【賢】自分でよく考え、賢く行動する 〜周りに流されず、よく調べて判断する〜
* 「生活トレンド予測レポート」は東京ガス都市生活研究所 WEBよりダウンロードできます。
http://www.toshiken.com/report/

調査概要

<定量調査・写真調査>
調査方法 インターネット調査
調査時期 2011年12月
調査対象 一都三県(東京、神奈川、千葉、埼玉)に在住の計1030名(20〜60代の男女各103名)
<定性調査>
調査方法 グループインタビュー調査
調査時期 2012年2月
調査対象 一都三県(東京、神奈川、千葉、埼玉)に在住の計36名(20〜60代の男女各6名)
<有識者ヒアリング>
調査時期 2011年6〜7月
大学教授、雑誌編集長など6名

東京ガス 都市生活研究所について
東京ガスの社内シンクタンクとして1986年7月に設立され、昨年設立25周年を迎えました。
設立以来、生活者の立場から食生活や入浴、家事、室内環境など、エネルギー利用に関わる暮らしのあり方について研究をおこない、「生活者にとって本当に価値がある暮らし」の提言を行っています。
「生活者研究」では、意識や行動を把握し、ニーズや価値観を深く洞察することにより、求められる生活価値の発見に注力しています。また、発見された生活価値を暮らしの中で具現化する「生活空間提案研究(生活空間コンセプト)」や、食や入浴などのエネルギー利用における「効用の検証」を行っています。さらに、2012年度より、スマート社会を見据え、コミュニティや地域の意識・実態を研究する「コミュニティ研究」を行っています。
この件に関するお問合せはこちらへ
はじめへ
[ プレスリリース一覧に戻る ] | [ ひとつ前に戻る ]