「平成21年度総合防災訓練」の実施について

   東京ガス株式会社（社長：鳥原光憲、以下「東京ガス」）は、本日午前、「明日来るかもしれない」首都直下地震が発生した時の状況を具体的にイメージし、事業継続計画に基づいて総合防災訓練を行いました。午後は引き続き、東京ガス、東京ガスライフバルの一部の社員が早期供給再開に向けた行動訓練を実施しています。今回の総合防災訓練では、東京ガス、関係会社、協力企業を含むオール東京ガスの社員約1万人が参加しています。
   総合防災訓練は、オール東京ガスの社員と組織の災害対応力の向上を目的としており、昭和58年から毎年実施しています。

主な訓練内容

   午前6時に東京都内を震源地とするマグニチュード7.3、最大震度6弱の地震が発生したことを想定し、地震発生直後の「初動対応」と、早期供給再開のための「復旧対応」を中心に、全員参加型訓練を実施

【初動対応】

【復旧対応】

非常事態対策本部長（鳥原社長）による訓練総括

   大地震発生時には、初動段階での迅速な措置による二次災害の防止と、一日も早い供給再開が求められる。今回の行動訓練は、まさにそれを実現するためのものであり、訓練を通じて災害対応能力を向上させることは、防災対策において非常に重要な位置づけにある。また、首都圏で大地震が発生した時には、オール東京ガスの総力を結集して復旧にあたらなくてはならない。非常時に自ら行動できるよう常日頃から心がけ、「明日来るかもしれない」地震への備えに万全を期することを期待する。

   東京ガスは、今後もお客さまがいつでも安心して安全にガスをお使いいただけるよう、万が一に備えた万全の地震防災対策で、さらなる信頼の向上に努めてまいります。

総合防災訓練の様子

非常事態対策本部会議で指揮をとる非常事態対策本部長（鳥原社長） （写真中央）

「移動式ガス発生設備」の操作訓練

参考

お客さま・地域社会との連携強化に向けた防災の取り組み

   総合防災訓練の他にも年間を通して下記のような取り組みを実施しています。