![]() |
![]() |
![]() |
![]() |
![]() |
![]() |
![]() |
![]() |
![]() |
![]() |
![]() |
![]() |
〜潜熱回収技術により、高効率化を実現〜 東京ガス株式会社 東京ガス株式会社(社長 上原英治)、東邦ガス株式会社(社長 早川敏生)、大阪ガス株式会社(社長 野村明雄)および株式会社ノーリツ(社長 竹下克彦)は共同で、潜熱回収技術により給湯時約95%、暖房時約89%の熱効率を達成した、「家庭用高効率給湯暖房用熱源機」を開発しました。東京ガスでは2002年10月10日から発売を開始します。 1.開発の背景 京都議定書に記された温室効果ガス6%削減(90年比)を達成するため、2002年3月に「地球温暖化対策推進大綱」が改正されました。民生部門では、2%削減という高い目標が設定されるとともに、取り組むべき地球温暖化予防、省エネルギー推進の最重要項目として「高効率給湯器の普及推進」(トップランナー方式)などが明記されました。このように給湯器の高効率化は、社会的な要請が高く、今年度からは高効率給湯器の導入に対する国の補助金制度も9月20日からスタートします。 給湯暖房用熱源機は、ガスセントラル給湯暖房システムの熱源機としてシャワーや台所などへの給湯、お風呂の追焚、床暖房や浴室暖房乾燥機など暖房機器への温水供給などの機能を有し、広く市場に普及してきています。給湯や暖房は家庭のエネルギー消費の大半を占めており、これらの省エネルギー化はCO2削減などの環境問題に貢献することから、今回、潜熱回収*1技術を用いた高効率給湯暖房用熱源機の開発を行いました *1 潜熱回収とは、排気ガス中の水蒸気を水に戻す(凝縮する)際に出る熱を回収することを言います。 水蒸気が水になる際には凝縮熱(=潜熱)を放出するため、この熱も回収すれば高効率化が実現できます。 従来型機器(非潜熱回収型)では熱交換器の耐久性を考慮して、潜熱を回収せずに排気ガス(約200℃)をそのまま外気に放出していましたが、今回の開発では排気ガス中の潜熱を回収し高効率化を達成しました。 2.特 長 (1)省エネルギー性に優れ、低ランニングコストを実現 従来型機器(非潜熱回収型)の熱効率は給湯時約80%、暖房時約80%でした。本機器は燃焼排気ガスの潜熱回収技術により、給湯時約95%、暖房時約89%と大幅な高効率化を達成しています。これにより従来型機器比で省エネルギー性が約13%向上し、ランニングコストも低減(年間1万円程度)することができます。 (2)CO2の排出量削減など、環境にやさしい 省エネルギー性の向上により、CO2の排出量も約13%*2削減できます。また待機電力を低減させる省電力モードの搭載や低NOx化にも対応しています。さらに発泡スチロールを梱包に使用しない、スチロールレス梱包を採用するなど環境に配慮しています。 *2 この機器1台を1年間使用した場合約200kg-CO2の削減となります。これは、ユーカリの木1本のCO2吸収量(=9.25kg/年)で換算すると約21本に相当します。 (3)高効率でありながら、従来型機器と同じコンパクトサイズ 潜熱を回収するための二次熱交換器として、自動車用熱交換器の技術を応用し、耐酸腐食性に優れたステンレス製の「超小型積層プレート式気液熱交換器」を開発しました。これにより従来型機器(非潜熱回収型)と同じ外形寸法にて高効率化を実現しています。同一外形寸法のため、施工性・設置性にも優れます。 (4)国による「高効率給湯器導入支援事業」の補助金対象予定 潜熱回収型給湯器は、高効率給湯器の一つとして2002年度「住宅・建築物高効率エネルギーシステム導入促進事業費補助金」の対象機器に指定されており、導入者には補助金が交付されます。現在、本機はこの制度の対象機器として登録申請中です。 詳細はNEDO*3、日本ガス協会のホームページをご覧ください。 *3 新エネルギー・産業技術総合開発機構 なお、東京ガスでの本商品を含めた家庭用高効率給湯器の目標販売台数は、平成14年度で2,000台です。 3.価 格 東京ガス予定価格 428,000円 4.型式・仕様
|
![]() ![]() |
[ プレスリリース一覧に戻る ] | [ ひとつ前に戻る ] |