東京ガス株式会社（社長：岡本 毅、以下「東京ガス」）は、本日、首都直下地震などが発生した際の状況を想定した総合防災訓練を行いました。今回の総合防災訓練では、東京ガス、関係会社、協力企業を含む東京ガスグループの社員約1万4千人が参加しています。
総合防災訓練は、東京ガスグループの社員と組織の災害対応力の向上を目的としており、1983年から実施しています。
今年度は、ますます切迫性の高まる首都直下地震へ備えることを目的として、「初動段階」と「復旧段階」のそれぞれについて訓練を行いました。
発生直後の被害状況の確認とそれに基づく災害対応を行う「初動段階」においては、昨年度に引き続き、事前にシナリオを用意しない“シナリオレス訓練”※1を実施しました。
また「復旧段階」においては、首都圏で大地震が発生した際、連携が不可欠である京葉ガス株式会社（以下「京葉ガス」）、千葉ガス株式会社（以下「千葉ガス」）と連携し、現実を見据えた復旧対応を考慮した上で事前に作り込んだシナリオに基づく訓練を、初めて実施しました。
東京ガスは、今後も防災訓練や地震・津波等の災害対策を進め、「チャレンジ2020ビジョン」で掲げた、従来以上に災害に強く、安全なガス供給の実現に取組んでまいります。
